鬱病　働き盛りに急増中　対応遅れで長期化　心も「健康診断」必要

という記事が、昨日の産経新聞に掲載されたようです。その中に、次のような一節がありました。

情報システム会社に勤務する山田一郎さん（３４）＝仮名＝は昨年８月、産業医との面談で３カ月の自宅休養を指示された。鬱病が強く疑われたためだ。山田さんの会社は同年４月、同業企業と合併。職場環境が大きく変わった山田さんは、１カ月後に仕事上で大きなミスをし、新しい上司に強く叱責された。この後、不眠や食欲不振などの症状が続いた。

(太字は佐々木による)

この事例は典型的に過ぎると感じられるほどです。30代、情報システム会社勤務、職場環境の激変、新しい上司、叱責…その後の不眠や食欲不振。

この心理状態に至る流れにはやはり、脳神経システムにおける、ストレス耐性機能の限界と、報酬系システム駆動の限界、そしてそれらの活力を回復させる機能の停止(または極端な衰弱)が主な要因となっている、と考えるのが妥当でしょう。

私が派遣社員として働いていた10年ほど前ですら、こうした話は取りざたされていました。(産業カウンセラーという言葉もありました)。けれども、産業カウンセラーにかかる人はおろか、産業カウンセラーの姿を見た人は、少なくとも私の周りにはいませんでした。

この記事の中にもあるとおり、「メンタル疾患を自発的に相談する人はまずいないといってもいい」という状況は、現在でもなお続いているようです。とすると、ごく一般的な認識で言うと、10年前からほとんど変わっていないことになります。

実際に病気になってしまえば、やはり手を打つと思うのですが、その前の段階では、なにもしないという人が多いのはうなずけます。肉体の病気でさえ、そういう人が多いわけです。(ちなみに「脳」の病気とは言え「肉体の病気」と言うべきだと、個人的には思っています)。

しかし「うつ」は、症状も兆候も、知識さえあれば誰にでもそれと分かるほど色々とあるので、「かかる前」は無理にしても、「かかった直後」には手を打ちたいものです。記事中にも「鬱状態になってから医師に相談するまで３カ月が経過しており」とありましたが、これではパンクしたタイヤで高速道路を走り続けるようなものです。